医療（いりょう）とは、人間の健康の維持、回復、促進などを目的とした諸活動について用いられる広範な意味を持った語である。
医療は人の健康の維持、回復、促進などを実現するための活動で、一種のart（技、わざ）であるともされ、science（学問、知識）である医学とは対比されることがある。
医療の活動は医療活動などと呼ばれ、医療の行為は医療行為と呼ばれる。それに関する技術などは医療技術などと呼ばれる。
医療と一口に言ってもただ患者の病気の治療だけでなく、その病気の予防やリハビリテーションも含める。当然ながら、看護師などによる看護活動（看護過程）、薬剤師の調剤及び服薬指導、医師・歯科医師の指導の下に行われる管理栄養士による疾病者への栄養指導、OTC薬販売における登録販売者の指導や助言なども、医療と呼べるものであろう（医療行為の項を参照）。

『健康保険制度』より : 政府管掌健康保険のもの。
（上：表、下：裏）
健康保険制度（けんこうほけんせいど）とは、社会保障のうち社会保険（医療保険）に分類され、健康保険に加入する被保険者が医療の必要な状態になったとき医療費を保険者が一部負担する制度である。日本では「国民皆保険」とされ、生活保護の受給者などの一部を除く全国民（および日本に1年以上在留資格のある外国人）が何らかの形で健康保険に加入するように定められている（強制保険）。
日本で最初の健康保険制度は第一次世界大戦以後の1922年（大正11年）に初めて制定され、1927年（昭和2年）に施行された。
元は鉱山労働などの危険な事業に就く労働者の組合から始まったこの制度は徐々にその対象を広げ、市町村などが運営する国民健康保険制度の整備により国民皆保険が達成されたのは1961年（昭和36年）のことになる。

医療制度改革（いりょうせいどかいかく）とは医療制度の改革のこと。
先進国においては、医学の進歩とともに人口に占める高齢者割合が増大し、国民医療費は年々増加する。これは日本だけではなく、近年の先進国に共通した現象である。最近は日本の経済状況が低迷し、国民医療費の伸びが国民所得の伸びを上回るようになった。即ち、医療における経済的な負担が増加している。これが健康保険組合（即ち企業）の負担になっており、国家財政にも負担がかかっている。また、個人レベルでも世代間の負担の配分が問題となっている。これら経済的な問題を解決するために、医療費の伸びの抑制、医療の効率化、医療保険制度の財政的強化を含めた医療制度改革が必要と考えられている。1983年、厚生省保険局長であった吉村仁（のちに厚生省事務次官）が増え続ける医療費に警鐘を鳴らす『医療費亡国論』を発表、以来、増え続ける医療費を抑制すべく、官僚主導の改革が強力に押し進められている。

医療法規一覧（いりょうほうきいちらん）は、医療法規の一覧である。○○令なども含む。
日本国憲法（憲法）
あへん法
あん摩マツサージ指圧師、はり師、きゆう師等に関する法律
医師法
医療法
栄養士法
外国医師又は外国歯科医師が行う臨床修練に係る医師法第十七条及び歯科医師法第十七条の特例等に関する法律
化学物質の審査及び製造等の規制に関する法律
覚せい剤取締法
看護師等の人材確保の促進に関する法律
感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律
義肢装具士法
救急救命士法
狂犬病予防法

医療漫画（いりょうまんが）は、日本における漫画作品のジャンルの一つ。医師や看護師をはじめとした医療従事者を主人公としたり、医療現場を描くものをさす。京都マンガミュージアム「医療マンガの解剖学」『読売新聞』（2007年12月29日）
手塚治虫に始まり、以来安定した人気を誇るジャンルとなっている。テーマとしては、主人公が困難な病気の治療に立ち向かうなどの活躍を描くものと、医療界のゆがみを描くもの、現場の医療関係者の日常を描くもの、これらの複数分野を描くものなどが主である。また、人を対象とした医療だけでなく、獣医師や動物病院にスポットをあてた漫画も、医療漫画と謳っているものもある。
きりひと讃歌（手塚治虫、ビッグコミック、1970年 - 1971年）

厚生労働省リスクマネージメントスタンダードマニュアル作成委員会「リスクマネージメントマニュアル作成指針」によると、次のように定義されている。なお、医療過誤は医療事故の一類型とされている。
:医療に関わる場所で、医療の全過程において発生するすべての人身事故で、以下の場合を含む。なお、医療従事者の過誤、過失の有無を問わない。
:ア 死亡、生命の危険、病状の悪化等の身体的被害及び苦痛、不安等の精神的被害が生じた場合。
:イ 患者が廊下で転倒し、負傷した事例のように、医療行為とは直接関係しない場合。
:ウ 患者についてだけでなく、注射針の誤刺のように、医療従事者に被害が生じた場合。
例1：患者が廊下を歩行中に転倒し怪我をした。

『医療事故』より : 医療事故（いりょうじこ、Medical accident）とは、医療において生じた事故すべての事象。
医療過誤（いりょうかご、Medical malpractice）、医療ミスとは、主に医療従事者側等の人的または物的な過失のこと。またはそれら過失によって患者側に生じた人身事故のこと。
医療事故（いりょうじこ、Medical accident）とは、医療において生じた事故すべての事象。これは医療過誤によるもののみでなく、予測不能や回避不可能であったことなど患者、医療従事者すべてを含めた人身事故のこと。
また、結果的に医療事故に至らなかったものを「ヒヤリ・ハット、Medical incident」という。
近年医療事故が社会問題に発展する中、医療事故をマスコミ等で「医療ミス」と表現する場合があるが、これは完全な誤用である。本来、医療ミスとは医療過誤のことを指す。

『医療事故』より : 医療事故（いりょうじこ、Medical accident）とは、医療において生じた事故すべての事象。
医療過誤（いりょうかご、Medical malpractice）、医療ミスとは、主に医療従事者側等の人的または物的な過失のこと。またはそれら過失によって患者側に生じた人身事故のこと。
医療事故（いりょうじこ、Medical accident）とは、医療において生じた事故すべての事象。これは医療過誤によるもののみでなく、予測不能や回避不可能であったことなど患者、医療従事者すべてを含めた人身事故のこと。
また、結果的に医療事故に至らなかったものを「ヒヤリ・ハット、Medical incident」という。
近年医療事故が社会問題に発展する中、医療事故をマスコミ等で「医療ミス」と表現する場合があるが、これは完全な誤用である。本来、医療ミスとは医療過誤のことを指す。

医療廃棄物（いりょうはいきぶつ）とは、医療行為に関係して排出されるゴミを指す。感染症の汚染源となる可能性があるため、適切に処分する必要があるとされる。また感染症患者の療養の際に出る生活廃棄物の中にも、病原体によって汚染されている物が含まれるため、これらも医療廃棄物として適切に処分される事が望ましい。
これら廃棄物は産業廃棄物である為、化学薬品など同様に環境破壊への対応やリサイクルなどを通じた廃棄物の減量化など、一般廃棄物と同じ背景や諸問題を抱えている。その上、医療廃棄物は医療行為に利用されることで、患者の持つ病原体と接触する機会を持ち、生物学的な危険（バイオハザード）に属するリスクを併せ持つ。

医療技術短期大学（いりょうぎじゅつたんきだいがく）は、より高度な医療従事者を育成することも目的に設立された短期大学であり、従来の専修学校 専門学校を改組して設立されたものも多い。ジャンルとしては、看護師・診療放射線技師・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚療法士などがある。以下、現存するものから廃止になったものまで挙げると以下の通りとなる（医療技術という名前以外の短期大学部も含む）
北海道大学医療技術短期大学部 (2004年度募集停止) - 看護学科・診療放射線技術学科・衛生技術学科・理学療法学科・作業療法学科
弘前大学医療技術短期大学部 (2001年度募集停止) - 看護学科・診療放射線技術学科・衛生技術学科・理学療法学科・作業療法学科

『医療技術短期大学』より : 医療技術短期大学（いりょうぎじゅつたんきだいがく）は、より高度な医療従事者を育成することも目的に設立された短期大学であり、従来の専修学校 専門学校を改組して設立されたものも多い。ジャンルとしては、看護師・診療放射線技師・臨床検査技師・理学療法士・作業療法士・言語聴覚療法士などがある。以下、現存するものから廃止になったものまで挙げると以下の通りとなる（医療技術という名前以外の短期大学部も含む）
北海道大学医療技術短期大学部 (2004年度募集停止) - 看護学科・診療放射線技術学科・衛生技術学科・理学療法学科・作業療法学科
弘前大学医療技術短期大学部 (2001年度募集停止) - 看護学科・診療放射線技術学科・衛生技術学科・理学療法学科・作業療法学科

医療資格一覧（いりょうしかくいちらん）
多くのものは、厚生労働大臣あるいは都道府県知事によって与えられる免許である。
【医師法】
【歯科医師法】
歯科医師
【薬剤師法】
薬剤師
【沖縄の復帰に伴う特別措置に関する法律】
介輔　-沖縄県の一部地域に限定された補助医師資格
【歯科衛生士法】
歯科衛生士
【歯科技工士法】
歯科技工士
【保健師助産師看護師法】
看護師（旧称・看護婦・看護士）

『少年院』より : 少年院（しょうねんいん）とは、家庭裁判所から少年保護手続#保護処分 保護処分として送致された者を収容するための施設である（少年院法1条）。また、懲役や禁錮の言い渡しを受けた16歳に満たない者のうち、少年院での矯正教育が有効と認められたものを、16歳に達するまで収容することもある（同法1条、少年法56条3項）。これを「少年院収容受刑者」という。法務省矯正局が管轄する（少年院法3条）。
少年院には次の4種類がある（同法2条1項～5項）。
初等少年院 : 心身に著しい故障のない、14歳以上おおむね16歳未満の者を収容する。
中等少年院 : 心身に著しい故障のない、おおむね16歳以上20歳未満の者を収容する。

医療機器（いりょうきき/medical devices）は、人若しくは動物の疾病の診断、治療若しくは予防に使用され、または人若しくは動物の身体の構造若しくは機能に影響を及ぼすことが目的とされている機械器具等（医療用品、歯科材料、衛生用品など）である。
日本では、医療機器という用語のほか、医療用具、医用機器、医用器具などと称されることもある。日本における医療機器規制の法規である薬事法、及び品質マネジメントシステム規格であるISO 13485 JIS Q13485では「医療機器」が使用される。医療機器のうち電気機器のものは、医用電気機器、あるいは医用機器と呼称されることもあった。日本工業規格(JIS)のうち、JIS T0601-1やその副通則では、「医用電気機器」が使用されている。

『医療機器』より : 薬事法において、医療機器（いりょうきき）とは、人若しくは動物の疾病の診断、治療若しくは予防に使用され、人若しくは動物の身体の構造若しくは機能に影響を及ぼすことが目的とされている器具器械のことである。医薬品に比べ、大きさ・形状・機構等が多種多様であるため、法律上での管理方法の統一・規格化等が、医薬品よりも難しいとされる。原則として医療機器は厚生労働省管轄であるが、動物専用医療機器は農林水産省の管轄である。旧薬事法においては、「医療用具」といった。
医療機器は、その機器の人体等に及ぼす危険度に応じ、国際基準GHTFルールに基づき、厚生労働省告示により4段階の「クラス」に分類されている。

『生活協同組合』より : 生活協同組合（せいかつきょうどうくみあい、略称・生協、COOP）とは、一般市民が生活レベルの向上を目的に、各種事業を行うために結成された組合組織をいい、消費生活協同組合法（昭和23年7月30日法律第200号）に基づくものを消費生活協同組合という。一般に「生協」と呼ぶ場合、市民を組合員とした市民生協を指す場合が多い。
事業としては、商品全般の共同仕入れから小売、共済事業、医療・介護サービス、住宅の分譲、冠婚葬祭まで非常に多岐にわたり、中には芸能人のマネジメント業務を行う東京俳優生活協同組合のようなユニークな組合もある。
日本生活協同組合連合会（日本生協連）や全国生活協同組合連合会（全国生協連）などを上部組織とし、この下に都道府県単位の生活協同組合連合会や全国大学生活協同組合連合会、各地区や大学といった個別の生協が所属している形を採るが、互いの独立性が強く、一部では重複している部分もある（例：共済事業では日本生協連の「CO-OP共済（たすけあい共済）」、全国生協連の「県民（都民・府民）共済」、全労済の「こくみん共済」、独立生協（「かながわ県民共済」「ライフ共済（愛知）」など）が競合する）。

医療系プレイ (いりょうけいぷれい) は、主にSM (性風俗) SMで行なわれる医学的知識・経験をもとにしたプレイ。いわゆる「お医者さんごっこ」も含まれる。
膣・肛門への挿入は長い歴史を持ち比較的簡便に行なえることから、衛生面に配慮すれば誰でも行なうことができる。しかし性的嗜好が複雑化してくる中で、医者が患者に行なうような行為に性的興奮を覚える性的倒錯が出現した。女性看護師に対するフェティシズムと、子どもの遊びであったお医者さんごっこなども影響があるとされる。
また医者は患者に対して権威的にふるまうことがあり、服を脱がせる、恥ずかしい姿勢を強要する（ドクターハラスメント）なども日常的なため、性的な妄想をかきたてるには充分である。そのために医療器具を手に入れ医療行為の真似事をする医療系プレイが一部の愛好者に好まれている。

医療訴訟（いりょうそしょう）は、定義としては、医療に関わる裁判 訴訟のすべてを指す。一般的には患者と医療機関との間で、主に医療過誤をめぐって争われるものが多い。民事裁判と刑事裁判の両方があり、前者が多い。後者は1990年代より見られるようになった。
2006年現在の日本において、民事通常事件における医療訴訟はその件数が増加しているもののひとつであり、最高裁判所事務総局発表による統計では2000年度の新規医療過誤訴訟の件数は767件である。医療訴訟の増加に対応するため、2001年4月、東京、大阪両地方裁判所において、医療訴訟（民事事件）を集中的に取り扱う医療集中部が新たに設けられ，その後、千葉、名古屋、福岡、埼玉、横浜にも順次設置されている。

『医療訴訟』より : 医療訴訟（いりょうそしょう）は、定義としては、医療に関わる裁判 訴訟のすべてを指す。一般的には患者と医療機関との間で、主に医療過誤をめぐって争われるものが多い。民事裁判と刑事裁判の両方があり、前者が多い。後者は1990年代より見られるようになった。
2006年現在の日本において、民事通常事件における医療訴訟はその件数が増加しているもののひとつであり、最高裁判所事務総局発表による統計では2000年度の新規医療過誤訴訟の件数は767件である。医療訴訟の増加に対応するため、2001年4月、東京、大阪両地方裁判所において、医療訴訟（民事事件）を集中的に取り扱う医療集中部が新たに設けられ，その後、千葉、名古屋、福岡、埼玉、横浜にも順次設置されている。

医療法人（いりょうほうじん）とは、病院、医師や歯科医師が常勤する診療所、または介護老人保健施設の開設・所有を目的とする法人である。
根拠規定は医療法第6章（旧第4章）であり、その冒頭の39条において社団と財団の2種類が認められている。設立には都道府県知事の認可を必要とする（医療法44条）。なお、2つ以上の都道府県において病院等を開設する医療法人については、認可権限が厚生労働大臣となる。
1950年（昭和25年）8月に、前年に行なわれた医療法改正に伴い、医療法人制度が施行。50年以上の制度である。日本全国では44,027の医療法人があり（2007年3月末）、持分の定めのある社団がそのうち約98%を占め、持分の定めのない社団と財団は約1%ずつ存在している。また、常勤医師を一人しか持たない「一人医師医療法人」は36,973件で、医療法人全体の約80%に達している。